海外旅行で入国に当たって行なわれる税関の検査はアメリカやEC諸国では、自国民にたいしては厳しいが、外国人にたいしては比較的簡単なものです。
アメリカへ入国する時は機内で配布された「関税申告書」をローマ字で記入して税関吏に提出すればよい。
記入にさいして注意すべきことは、自分の持っている手荷物がアメリカの免税範囲内にとどまる場合は申告書の表の部分だけ必要事項を書き込み、裏面の携帯所持品についての個別記入欄には記入の必要はないということです。
アメリカの知人に贈る土産物とか日本の知人からアメリカの知人に預かってきた品物があって、その品物が免税基準を超えると判断される時は、すべての携帯品について申告書の裏面に列挙すること。
海外旅行中、発見が1日以上遅れる場合には、洗面道旦ハや下着などの当座の必要品の購入費用は一目当たりいくらまでか、そして何日分を認めるかを航空会社に確認しておく。
これは航空会社によって異なるが、通常1日30～50ドルで、2日が限度です。
日本航空の場合は洗面具と使い捨て下着のセットを用意しています。
この費用は領収菩をつけて後B請求すれば、その限度額の費用は支払われるが、賠償金支払いの際はその合計から差し引かれる。
手荷物預かり証と航空券は手荷物が発見されるまで保管しておく。
国際航空便の機内食は長時間のフライトの場合、始発の空港からの乗客の食事時間に加えて、途中から乗り込んでくる客の食事時間を基準にして出されることになっているので、始発から終着まで乗った場合、出てきた食事を全部食べるとどうしても食べ過ぎになってしまう。
長時間の飛行機海外旅行では自分の普段の生活のリズムに合わせて食事の回数を減らし、できるだけ睡眠を取るように心がけることが大切です。
最近、国際航空便の機内食はそれほど美味しいものではないから、別に抜いたところで惜しいものではない。
むしろ現地へ着いてから、本場の料理を楽しんだほうがずっとよいのだから、食欲のない時は「ノーサンキュー」といって断ること。
海外旅行の機内食1日5回の食事も外国の航空会社を利用するとき、旅慣れた人でも、飲み物、食事の注文で時にはしくじることもあります。
とくにアメリカの国内線、スチュワーデスは大勢の乗客を相手にして短い飛行時間の聞にサービスをしているため、どうしても早口になるし、言葉にも詑があるので聞き取りにくい。
コーヒーかお茶か(ティ・オー・カフィー)ぐらいはなんとかなるが、時には見当違いの注文をしてしまうのも、またお愛嬌でしょう。
アメリカ南部に出張中の男性、スチュワーデスに「何か、飲み物を」と聞いたら「コーク、セブナップ、ルーツビヤー」という答えが返ってきた。
前の二つは何のことか分からない・ビールにしておけば無難と思って「ビヤー」といったところ、ビールとは似てもつかぬ甘ったるい・油臭い、煎じ薬のようなルーツビヤーという飲み物を飲まされてしまいました。
こんなときはワゴンに入れてある罐入りの飲み物の中から、日本で見慣れているブランドのものを指差せば一番安心です。
海外に行くなら日頃正規の航空券を購入している旅行会社を通じて紹介してもらう方法が確実です。
またピークシーズンを避けて利用することが必要です。
ピークシーズンは予約のオーバーブッキングなどの手違いが起こりやすいし、予約がとれず現地で足止めを食らうことにもなりかねない。
(ピークシーズンとは4～5月、7～8月、年末年始)安売り航空券の券面には大抵(NOT ENDORSABLE)(NOT REFUNDABLE)などの禁止事項が明記されています。
これは普通航空券と違って航空会社を変更できないこと、原則として払い戻しは不可能という条件を示しています。
予期せぬさまざまな事態にたいして、各種の海外旅行保険を利用してリスクを分散する努力をすることが大切だということです。
安売航空券普通運賃の半額以下も個人旅行者の多くが利用している安売り航空券は、正規のものに比べていろいろ制約や条件があるので、よく注意して確かめておくことが必要です。
まず第一により確実な業者から購入することです。
安売り航空券の專門業者にはいわゆる「モグリ業者」があり、不安定な経営を行なっているものが少なくない。
業者の信用度をチェックしておくことが必要です。
今日は、法的な契約書類についてです。
近頃、手荷物の紛失や損傷についての航空会社と乗客との問のトラブルをよく聞くようになったが、カナダでの裁判の結果がカナダの週刊誌にとりあげられているので、ここに紹介します。
例一、D夫人はアカプルコへの海外旅行中、航空会社に預けたスーツケースが破損した。
航空会朴は航空券の裏面に記載されているとおり、ワルシャワ条約に基づいて、キロあたり20ドルの賠償を行いました。
D夫人はこれを不服として、航空会社を相手取り1000ドルの賠償請求を行いました。
ケベック地方裁判所は、過去のさまざまな判例を引用して、航空券の裏面記載の諸条件には法的拘束力があるとして、D夫人の訴えを棄却し、航空会社の支払う賠償額は正当であるとの判断を下した。
海外に行くなら知っておいた方が無難なことです＾＾
アメリカ合衆国はビザなしで入国するためには次のような資格条件を定めており、これに当てはまらない場合は出発前に最寄りのアメリカ在日公館でビザをもらっておかなければなりません。
一、観光・商用を目的としていることです。(留学、就職、アルバイトをすることは一切認められない)
二、90日以内の滞在であることです。
三、帰国のための復路の航空券または第三国への航空券を持っていること、そしてその航空券は有効期間が一年以内で米国内で払い戻しあるいは他人への譲渡ができないものであることです。
四、米国司法省と査証免除に関する契約を結んだ運輸会社を利用して米国に入国することです。
五、本人が記入署名したViza Waiver Pilot Program From I-791を搭乗前に所有していることです。
六、入国拒否理由に該当しないことです。(伝染病・精神病・犯罪者・麻薬関係者など)
七、グアム島のみに渡航する場合には特別の免除条件があり、この場合15日以内の滞在が認められているが、そのため特別のViza Waiver Pilot Program Fromを所有していることが必要です。
どうしてもビザをもらわないと行けない国の主なものは、韓国、中国、東欧諸国などです。
ビザの手続きは国によっていろいろ異なり、各種の書類が必要となり、時間もかかるので、こんな国へ行く場合は、自分でやるよりも、経験の深い旅行社に手続きを代行させたほうがよい。
こんにちは。はじめまして。
今日から海外旅行関連のブログをはじめました！よろしくです。
さて、一般的にいって外国に入国するためには旅券とビザが必要とされるが、日本人が観光旅行をする場合はビザを持っていなくても入国を許可してくれる国がたくさんあります。
このような国を査証相互免除国といいます。
西ヨーロッパ諸国をはじめ日本人観光客に人気のある国では大抵H本政府と査証の相互免除協定を結んでいるので有効な旅券さえ持って行けば入国できるようになっています。
ただし、アメリカ合衆国の免除制度は他の国に比べて格段に厳しい条件を設けているので注意を要する。